新NISAだけで大丈夫?分散投資が必要な理由をわかりやすく解説

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新NISAだけで資産形成は大丈夫か

「新NISAを始めれば、それだけで資産形成は完璧」と思っている方は多いかもしれません。

結論から言うと、新NISAは非常に優れた制度ですが、それだけで資産形成が完結するわけではありません。

この記事では、新NISAの特徴と限界、そして分散投資が必要な理由を解説します。


新NISAとは何か

新NISAとは、2024年から始まった少額投資非課税制度です。

通常、投資で利益が出ると約20%の税金がかかりますが、新NISA口座で運用した利益は全額非課税になります。

新NISAの基本情報

つみたて投資枠 :年間120万円(月10万円)
成長投資枠   :年間240万円
合計      :年間360万円
非課税保有限度額 :生涯1,800万円
口座開設料・管理料:無料

2024年からの新NISAでは、年間投資枠が大幅に拡大され、非課税保有期間も無期限になりました。


新NISAのメリット

新NISAの最大のメリットは、利益が非課税になることです。

例:毎月10万円を20年間積み立て
  年利5%で運用できた場合

積み立てた元本:2,400万円
運用後の評価額:約4,110万円
利益     :約1,710万円

通常口座の場合
→ 税金:約342万円

NISA口座の場合
→ 税金:0円
約342万円が手元に残る

同じ金額を、同じ銘柄に積み立てるだけで、20年後に約342万円の差が生まれる可能性があります。


新NISAの限界と注意点

新NISAは優れた制度ですが、いくつかの注意点があります。

①投資対象が限られる

つみたて投資枠で購入できる投資信託は、国が定める条件を満たしたものに限られます。個別株や海外ETFには成長投資枠を使う必要があります。

②損失が出た場合の扱い

NISA口座で発生した損失は、税務上ないものとされます。一般口座や特定口座での利益との損益通算ができません。

③株式・投資信託のみが対象

新NISAで投資できるのは株式と投資信託のみです。金・銀・不動産などの現物資産には対応していません。


なぜ分散投資が必要なのか

新NISAは株式・投資信託への投資を優遇する制度です。しかし、株式市場は一時的に大きく下落することがあります。

2020年のコロナショックでは、株式市場が約30〜40%下落しました。

このような時に、全資産が株式だけだった場合、資産全体が大きく目減りします。

分散投資の目的は、一つの資産が下落した時に、別の資産がその損失を補うことです。

資産クラスの分散例

株式(国内・先進国・新興国)
→ 長期での成長を期待

債券
→ 株式との逆相関で安定化

金・銀
→ インフレ・有事に強い

現金・預金
→ 緊急時の流動性確保

新NISAと組み合わせたい分散投資

新NISAを中心に、以下のような組み合わせが考えられます。


基本の組み合わせ

①新NISA(つみたて投資枠)
→ インデックスファンドの積立

②金・銀
→ SBI証券の純金積立など
→ 株式との逆相関でポートフォリオを安定させる

③ビットコイン、個別株
→ 少額・余剰資金のみ
→ ハイリスク・ハイリターン資産としてごく一部に留める

まとめ

新NISAは資産形成の中心となる優れた制度です。

ただし、株式・投資信託への投資に特化しているため、分散投資の観点から他の資産も組み合わせることを検討する価値があります。

まずは新NISAのつみたて投資枠を使い切ることを優先し、余裕が出たら金や少額のビットコインなどを加えていく順番がおすすめです。

新NISAの口座開設はSBI証券がおすすめです。

口座開設料・管理料が無料で、投資信託の取扱本数が業界最多水準(約2,600本)です。

一つの画面の情報量が多く、最初は戸惑うかもしれませんが、口座数は約1,367万口座(2024年10月時点)で日本でトップです。

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※投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身でお願いします。

投資は早く始めた方が有利です。

無料ですので、まずは口座開設から始めてみましょう!

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